回復期病院を退院した後も、リハビリを続けるという選択肢
京都市内の回復期病院では、病気やけがの治療後、在宅生活や施設での生活に戻ることを目指して、日々リハビリテーションが行われています。
そして、リハビリを頑張って退院を迎えたとしても、「退院したらリハビリは終わり」とは限りません。特に、回復期病院から介護付き有料老人ホームへ入所される方の場合、生活する環境が大きく変わるため、退院後も継続して身体を動かすことが大切になる場合があります。
例えば、病院では歩行できていた方でも、施設内では長い廊下を歩いたり、居室から食堂まで移動したり、トイレへ行ったりするなど、実際の生活の中でさまざまな動作が必要になります。
そのため、退院してからリハビリについて考えるのではなく、退院・施設入所が決まった段階から、退院後のリハビリについて考えておくことも一つの方法です。
「施設に入ってから」ではなく、退院前からリハビリを考える
回復期病院から介護付き有料老人ホームへ入所される場合、退院に向けてさまざまな準備が必要になります。
入所先の決定、必要な福祉用具の準備、服薬や医療面の確認、ご家族との調整など、地域連携室や退院支援を担当される方が関わることも多いのではないでしょうか。
その中で、「退院後のリハビリをどうするのか」ということも、できるだけ早い段階から考えておきたいポイントの一つです。
例えば、病院で歩行練習を続けていた方が、施設に入所した途端に歩く機会が減ってしまえば、せっかく身につけた身体機能を十分に活かせない可能性があります。
だからこそ、「施設に入所してからリハビリを探す」のではなく、「退院前から退院後のリハビリを準備しておく」という考え方があります。
もちろん、すべての方に自費リハビリが必要というわけではありません。しかし、退院後も継続したリハビリを希望される方にとって、自費での訪問リハビリは選択肢の一つになります。
このような方に自費訪問リハビリという選択肢があります
- 回復期病院でリハビリを続けているが、退院後も継続したい
- 介護付き有料老人ホームへの入所が決まっている
- 施設入所後も歩行練習を続けたい
- 立ち上がりや車椅子への移乗を安全に行いたい
- 退院後に活動量が低下することが心配
- 施設での生活に合わせたリハビリを受けたい
- ご家族が遠方で、退院後の身体の状態を専門職に確認してほしい
- 公的なリハビリサービスに加えて、さらにリハビリの機会を増やしたい
病院でできていたことを、施設での生活につなげる
回復期病院では、理学療法士や作業療法士などの専門職が、歩行や立ち上がり、階段昇降、トイレ動作など、退院後の生活を見据えたリハビリを行います。
しかし、実際に生活する場所が変われば、必要となる動作も変わります。
例えば、病院内では短い距離を歩けていても、介護付き有料老人ホームでは居室から食堂まで歩く必要があるかもしれません。また、病院ではスタッフが近くにいる環境でも、施設ではご本人が自分で動く場面が増えることもあります。
そこで、退院後のリハビリでは、単純に筋力を鍛えるだけではなく、実際の施設生活に必要な動作を確認することが重要です。
例えば、施設内の廊下を実際に歩いてみる、居室から食堂までの移動を確認する、ベッドから車椅子へ移乗する、椅子から立ち上がるといった動作です。
このように、病院で身につけた身体機能を、実際の生活の中で使えるようにつなげていくことが、退院後のリハビリでは大切になります。
介護付き有料老人ホームへの入所を予定している方にも
介護付き有料老人ホームは、介護サービスを受けながら生活を継続できる住まいの一つです。京都市も、介護付有料老人ホームを「特定施設入居者生活介護」として案内しています。:contentReference[oaicite:1]{index=1}
また、施設によって提供されるサービスや生活環境は異なります。そのため、退院後のリハビリについても、入所する施設の環境を踏まえて考えることが重要です。
例えば、歩行器を使用している方であれば、施設内でどのように移動するのかを確認する必要があります。また、車椅子を使用している方であれば、ベッドから車椅子、車椅子からトイレなど、実際の生活場面を想定した移乗動作を確認することが大切です。
さらに、退院直後は環境の変化によって疲れやすくなることもあります。そのため、退院前にある程度リハビリの方向性を考えておくことで、施設での新しい生活を始める際の準備にもつながります。
地域連携室・退院支援を担当されている方へ
回復期病院から退院される患者様の中には、「退院後もリハビリを継続したい」という希望を持っている方がいらっしゃいます。
一方で、退院後に利用できるサービスは、ご本人の身体状況や介護保険の認定状況、生活環境などによって異なります。
そのため、退院支援の段階で「退院後のリハビリをどうするか」を考えておくことは、ご本人やご家族にとっても重要です。
特に、介護付き有料老人ホームへの入所が決まっている患者様の場合には、施設での生活が始まってからリハビリ先を探すのではなく、退院前から選択肢を整理しておく方法があります。
「退院後も歩行練習を続けたい」 「施設内での移動を安定させたい」 「車椅子への移乗を練習したい」 「退院後に活動量が落ちることが心配」
このようなケースでは、自費訪問リハビリについて情報提供しておくことで、退院後の選択肢を増やせる場合があります。
退院前から相談しておくことで、スムーズなスタートにつなげる
自費訪問リハビリは、必ずしも退院してから申し込む必要はありません。
退院先が決まり、退院後もリハビリを継続したいという希望がある場合には、退院前の段階からご相談いただくことができます。
例えば、退院後にどのようなリハビリが必要になりそうか、ご本人がどのような動作に不安を感じているのか、ご家族がどのようなことを心配しているのかなどを確認します。
そのうえで、実際に入所する施設でどのようなリハビリを行うことができるのか、どの程度の頻度が必要なのかなどを検討していきます。
もちろん、退院前の段階では実際の施設生活が始まっていないため、すべてを決める必要はありません。しかし、あらかじめ相談しておくことで、退院後に「リハビリをどうしよう」と慌てて考える必要がなくなります。
退院後の「生活」を見据えたリハビリを
回復期病院でのリハビリの大きな目標の一つは、退院後の生活へつなげることです。
だからこそ、退院後にどこで生活するのか、どのような生活を送りたいのかを考えたうえで、リハビリの継続方法を検討することが大切です。
介護付き有料老人ホームへ入所される方の場合も、「歩けるようになる」という身体機能だけを目標にするのではなく、「食堂まで自分で移動したい」「トイレまで安全に行きたい」「できるだけ自分で車椅子へ移りたい」など、実際の生活につながる目標を考えることができます。
そして、その目標を施設での生活の中で実現できるように、退院後も身体を動かす機会をつくっていくことが重要です。
京都市で退院後の自費訪問リハビリをご検討の方へ
くらしサポートでは、京都市内のご自宅や介護付き有料老人ホームなどへ理学療法士が訪問し、自費での訪問リハビリを行っています。
回復期病院から退院される方についても、退院後の生活を見据えながら、歩行、立ち上がり、移乗、日常生活動作など、その方の状態に合わせたリハビリを行います。
また、退院後にリハビリを継続したいご本人やご家族だけでなく、地域連携室、医療ソーシャルワーカー、退院支援担当者、施設スタッフの方からのご相談も受け付けています。
「この方の場合、退院後もリハビリを続けた方がよさそう」 「介護付き有料老人ホームへの入所が決まったけれど、退院後のリハビリ先がまだ決まっていない」 「施設入所後も活動量を維持したい」
このような場合には、退院前の段階からお気軽にご相談ください。
退院してから考えるのではなく、退院後の生活を見据えて、早い段階からリハビリの選択肢を準備しておく。
それが、ご本人が安心して新しい生活をスタートするための一つの方法になると、くらしサポートでは考えています。
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ご本人・ご家族だけでなく、地域連携室や退院支援を担当されている方、
介護付き有料老人ホームの施設スタッフの方からのご相談も受け付けています。